エネルギー安全保障強化に向けた地熱発電開発：探査リスク評価と政策ツール
はじめに
日本のエネルギー安全保障を強化し、自給率向上および危機対応能力を高める上で、国内の未利用エネルギー資源である地熱の活用は重要な戦略の一つです。地熱発電は天候に左右されにくいベースロード電源としての特性に加え、資源が国内に賦存するため、燃料供給途絶リスクを低減する上で大きなポテンシャルを有しています。しかしながら、地熱開発、特に初期段階である探査フェーズには特有の、かつ開発全体のボトルネックとなりうる様々なリスクが存在します。本稿では、地熱発電開発における探査リスクの種類とその評価、そしてこれらのリスクを低減・分散させるための政策ツールの役割について分析し、日本のエネルギー安全保障強化に向けた政策的示唆を考察します。
地熱探査段階におけるリスクの性質
地熱資源開発は、一般的に地表調査、試掘調査、噴気試験、発電所建設という段階を経て進行します。このうち、試掘調査を含む探査段階は、資源の存在、貯留層の特性（温度、圧力、透水性、広がりなど）、生産井・還元井の掘削可能性といった不確実性の高い情報を得るための重要なステップです。この段階には、主に以下のようなリスクが存在します。
- 物理的・地質的リスク: 期待した深度・位置に商業規模で利用可能な高温・高圧の地熱資源が存在しない、あるいは掘削中に想定外の地質構造や流体挙動に遭遇するリスクです。これは「探査失敗リスク」とも呼ばれ、探査投資が回収不能となる直接的な要因となります。
- 技術的リスク: 複雑な地質条件下での高難度掘削技術の課題、坑井仕上げや検層技術の適用性の問題など、技術的な制約や不確実性に伴うリスクです。特に深部や高温・高圧環境では顕著になります。
- 経済的リスク: 探査コストの増大リスク、探査期間の長期化に伴うキャッシュフロー悪化リスク、そして最も重要な、探査失敗による投資回収不能リスクです。地熱探査は一般に高額な初期投資が必要であり、失敗した場合の損失が大きいことが特徴です。
- 時間的リスク: 許認可手続きの遅延、地域合意形成に時間を要する、試掘計画の変更などにより、探査完了までに想定以上の時間を要するリスクです。開発計画全体の遅延に繋がり、経済的な不確実性を高めます。
- 環境的リスク: 試掘活動に伴う地下水や温泉への影響、景観や生態系への配慮、掘削泥水処理などに関するリスクです。これらのリスク管理を怠ると、地域社会からの支持を失い、開発が頓挫する可能性があります。
- 非技術的リスク: 土地利用権、温泉権者との調整、地域住民の理解・合意形成に関するリスクです。探査段階からの円滑なコミュニケーションと調整が不可欠であり、これが滞ると開発が進まなくなります。
これらのリスクは相互に関連しており、特に物理的・地質的リスク（探査失敗リスク）の存在が、経済的リスクを増大させ、結果として民間投資の参入障壁を高める要因となっています。
探査リスクがエネルギー安全保障に与える影響
地熱発電開発における探査リスクの高さは、開発プロジェクトの遅延や中止に直結し、以下のような形で日本のエネルギー安全保障に影響を与えます。
- 開発ポテンシャルの未活用: リスク回避的な投資家や開発事業者が参入を躊躇するため、豊富な国内地熱資源が十分に活用されず、エネルギー自給率向上というエネルギー安全保障上の機会が失われます。
- 導入目標達成の遅延: 政府が設定する地熱発電の導入目標達成が遅れることで、エネルギーミックスにおける再生可能エネルギー比率の向上ペースが鈍化し、化石燃料依存からの脱却が遅延します。
- コスト増大と経済性悪化: リスクプレミアムの上乗せや、探査失敗コストの開発成功プロジェクトへの転嫁などにより、地熱発電の発電コストが増大し、他の電源との競争力が低下する可能性があります。これは、エネルギーコスト高という別の側面からのエネルギー安全保障への課題を生じさせます。
- 技術・人材育成の停滞: 開発が進まないことで、探査・開発に関する国内の技術やノウハウの蓄積が滞り、将来的な大規模開発や国際展開に必要な人材育成が進まないという構造的な問題が生じます。
探査リスクを低減・分散させるための政策ツール
探査段階の高いリスクを乗り越え、開発を加速させるためには、官民連携によるリスクの適切な評価と、それを低減・分散するための政策ツールの導入・強化が不可欠です。主な政策ツールとしては以下が挙げられます。
- 探査費補助金・助成制度: 試掘調査を含む初期探査段階で発生する費用の一部または全部を国や公的機関が負担する制度です。これにより、開発事業者の初期投資リスクを直接的に軽減し、探査へのインセンティブを高めます。日本では、資源エネルギー庁による地熱資源開発調査事業費補助金などがこれに該当します。
- 探査リスク保険・保証制度: 探査失敗（商業規模の資源が見つからない場合など）が発生した場合の費用損失を補填する保険や保証の仕組みです。民間保険市場での提供はリスク評価の困難さから限定的であるため、公的な保証制度の導入が検討される場合があります。これにより、開発事業者の損失リスクを限定し、資金調達を容易にする効果が期待できます。
- 政府による基礎的な地質情報提供・資源評価: 国や公的機関が主体となり、広域的な地質調査や既存データの整備、さらにはAIなどを活用した高度な資源ポテンシャル評価を行うことです。これにより、開発事業者はより信頼性の高い情報を基に探査計画を立案でき、物理的・地質的リスクを事前に低減することが可能になります。国内外の地質調査機関（例：日本の産業技術総合研究所地質調査総合センターなど）が果たす役割は重要です。
- 許認可プロセスの合理化: 地熱開発に必要な各種許認可（鉱業権、温泉法、自然公園法、環境アセスメントなど）の手続きを簡素化・迅速化することで、時間的リスクを低減します。関係省庁間の連携強化や、手続きの一元化などが効果的なアプローチとなります。
- 地域合意形成支援: 開発事業者と地域住民、温泉事業者等の間の対話や合意形成プロセスを円滑に進めるための第三者機関による支援、情報提供、勉強会の開催などです。非技術的リスクの中でも最も複雑で時間を要する課題に対応するための重要なツールです。
- 技術開発支援: 地下構造探査技術、高温・高圧環境下での掘削・計測技術など、探査精度向上に資する技術開発への公的支援は、物理的・技術的リスクの根本的な低減に繋がります。
政策ツールの効果と課題、エネルギー安全保障への示唆
これらの政策ツールは、単独ではなく組み合わせて実施されることで最大の効果を発揮します。例えば、探査費補助金に加えて探査リスク保険制度があれば、より多くの事業者が探査に踏み切りやすくなります。また、政府による詳細な基礎情報提供があれば、補助金の効率的な配分や保険料率の適正化にも繋がります。
しかしながら、これらの政策ツールにも課題は存在します。補助金や保証制度は公的資金の投入を伴うため、財政的な制約や、モラルハザードを防ぐための厳格な審査・評価体制が必要です。基礎情報提供は、資源評価の精度そのものに限界がある場合や、情報公開範囲に関する課題があります。許認可プロセスの合理化は、環境保護や地域との調和といった重要な要素とのバランスが求められます。地域合意形成支援は、一律の解決策がなく、個別の状況に応じた柔軟な対応が必要です。
これらの課題を克服し、政策ツールを効果的に活用することで、探査段階の不確実性を低減し、民間資金を呼び込み、地熱開発のスピードと規模を向上させることが可能となります。これは、国内の貴重なエネルギー資源である地熱のポテンシャルを最大限に引き出し、日本のエネルギー自給率向上と供給安定化に不可欠なステップです。
結論
地熱発電は、その国産性、安定供給能力、環境適合性から、日本のエネルギー安全保障強化に大きく貢献しうる電源です。しかし、開発のボトルネックとなっている探査段階の高いリスク（物理的、経済的、時間的、非技術的リスクなど）への適切な対応が不可欠です。
本稿で分析したように、探査費補助金、探査リスク保険・保証制度、政府による基礎情報提供、許認可合理化、地域合意形成支援、技術開発支援といった多様な政策ツールを戦略的に組み合わせ、効果的に運用することで、探査リスクを低減・分散し、民間投資を活性化させることができます。これらの政策的努力は、日本の地熱開発を加速させ、エネルギーミックスにおける地熱の貢献度を高め、結果として日本のエネルギー安全保障の強化に資するものと考えられます。今後の政策立案においては、これらの探査リスク低減策の重要性を改めて認識し、実効性の高い施策の設計・実行が求められます。